ディスプレイ広告

2025.10.21

ディスプレイ広告の仕組みとは？種類・費用・効果もまとめて解説

ディスプレイ広告の仕組みを正しく理解することは、効果的な運用に不可欠です。本コラムでは、DSP・SSP・RTBといった配信の基本構造、CPC・CPM・CPAといった代表的な課金方式、さらにバナー広告・ネイティブ広告・動画広告など主要フォーマットの特徴までを体系的に解説します。加えて、業界別の費用相場や季節要因を踏まえた予算最適化の考え方にも触れ、実務担当者が成果を最大化するためのポイントを整理します。

目次

ディスプレイ広告とは
ディスプレイ広告の仕組み
ディスプレイ広告のメリットとデメリット
代表的な広告フォーマットと選び方
ディスプレイ広告の費用と課金方式
よくある質問（FAQ）
まとめ

ディスプレイ広告とは

この章ではディスプレイ広告の基本的な定義や特徴、リスティング広告との違いなどを解説します。

ディスプレイ広告の定義と特徴

ディスプレイ広告とは、Webサイトやアプリに画像や動画、テキストを用いて表示される広告全般を指します。検索エンジンで検索結果画面に表示されるリスティング広告（検索広告）とは違い、ニュースサイトやブログ、SNSなど、ユーザーが閲覧するページに表示されるのが特徴です。

ユーザーの興味関心に合わせて配信でき、クリック獲得だけでなく認知度向上やブランディングにも寄与する広告形式です。また、画像や動画を生かして、テキストでは伝わりにくい商品やブランドの魅力を直感的にアピールできる点も強みです。さらに、ターゲティング精度の高さから、購買意欲を高めるリターゲティング配信に活用されることが多く、広告ネットワークを通じて幅広いユーザーに効率的に届けられる点も利点です。

予約型と運用型

ディスプレイ広告は大きく「予約型」と「運用型」に分類されます。予約型は雑誌広告のように特定の媒体や枠を事前に買い取り、一定期間掲載する方法です。例えば、Yahoo! JAPANのトップページに固定掲載するケースなどが該当します。一方、運用型は広告配信のシステムを用いて、入札形式で広告枠をリアルタイムに購入して表示する仕組みです。こちらは予算や効果に応じて調整が可能であり、効率的に最適化が進められるため、近年の主流となっています。

予約型：安定した露出、ブランド訴求に向いている
運用型：柔軟な調整が可能、成果重視の配信に強い

初めてディスプレイ広告に出稿する場合、少額から始めやすい運用型が適しており、結果を見ながら最適化を進められる点が大きな魅力となります。

本記事で「ディスプレイ広告」と記載する場合は、特に断りがない限り運用型ディスプレイ広告を指します。

リスティング広告との違い

リスティング広告（検索広告）とディスプレイ広告は配信の仕組みや目的が大きく異なります。リスティング広告は、ユーザーが検索したキーワードに連動して表示され、購買意欲の高い層に対して強力に訴求できます。これに対しディスプレイ広告は、ユーザーが能動的に検索していない段階でも、興味や行動履歴に基づいて配信されるため、潜在層へのアプローチや認知拡大に適しています。

項目	検索広告	ディスプレイ広告
表示場所	検索結果ページ	Webサイト・アプリ内
狙える層	顕在的なニーズ層	潜在的な見込み層
適した目的	コンバージョン獲得	認知度向上・ブランディング

このようにリスティング広告は「ニーズ顕在層の獲得」、ディスプレイ広告は「ニーズ潜在層の育成」に強みを持つため、両方をうまく組み合わせて活用するのが効果的です。

表示媒体（Webサイト・アプリ）の仕組み

ディスプレイ広告は主にWebサイトやアプリの広告枠に表示されます。これらの媒体は広告ネットワークに属し、運用型広告では広告主が入札形式で枠を買い付け、空き枠に自動的に配信される仕組みになっています。ニュースサイトやブログ、ECサイト、さらにゲームアプリやSNSなど多様な媒体が存在し、ユーザーが普段利用するコンテンツに自然に広告が表示されます。

Webサイト：ニュース記事やブログのサイドバー・本文下などに配置
アプリ：ゲーム中のステージ切り替え画面やSNSのフィード内に挿入

媒体社にとっては広告収益がコンテンツ提供の重要な柱であり、広告主にとっては見込み顧客への接点を増やす手段となります。この両者を仲介する配信プラットフォームが、広告表示を自動で最適化するため、効率的にターゲットへアプローチすることが可能です。

ディスプレイ広告の仕組み

この章では、ディスプレイ広告がどのように配信されているかの基本構造を解説します。

配信の基本構造

ディスプレイ広告の配信は、広告主と媒体社をつなぐ複数のシステムが瞬時に連携し、ユーザーに最適な広告を届ける仕組みで成り立っています。広告主はDSP（Demand-Side Platform）、媒体社はSSP（Supply-Side Platform）を利用し、その間でRTB（Real-Time Bidding）によるオークションが行われます。ユーザーに表示される広告は数ミリ秒で決定されます。さらに、ユーザー行動を把握するCookieやタグによる計測技術が組み合わさることで、より精緻なターゲティングや成果測定が可能になります。

DSP（Demand-Side Platform）の役割

DSPは広告主側が利用するプラットフォームで、広告配信を効率的かつ自動化する役割を持ちます。広告主はDSPを通じて、予算の設定やターゲティング条件、入札価格などを設定します。DSPは複数の広告在庫にアクセスし、ユーザー属性や行動履歴に基づいて最も効果が期待できる広告枠に自動的に入札を行います。

さらに、DSPは成果データを収集・分析し、AIやアルゴリズムを活用して広告効果を継続的に最適化します。単なる広告購入窓口にとどまらず、広告主の目的達成を支援する重要なプラットフォームといえます。

SSP（Supply-Side Platform）の仕組み

SSPは媒体社（メディアやアプリ運営者）が利用するプラットフォームで、広告枠の販売効率を最大化します。媒体社は、Webサイトやアプリ内の広告枠をSSPに登録し、複数のDSPや広告ネットワークに一括で開放します。これにより、広告枠は最も収益性の高い広告主に販売され、媒体社は効率的に収益を確保できます。SSPは、ユーザー属性や広告フォーマットとの適合性も加味して最適な広告を選定し、広告主も無駄のない配信を実現できます。つまり、SSPは広告枠販売を効率化する「自動販売機」のような機能を果たします。

RTB（Real-Time Bidding）のオークション方式

RTBは、広告枠が表示される瞬間に行われる即時入札の仕組みで、ディスプレイ広告の心臓部ともいえます。Webページが読み込まれるたびに1回のオークションが発生し、DSPが提示する入札価格やターゲティング条件に基づいて、最適な広告が選定されます。入札は数ミリ秒単位で処理され、ユーザーがページを表示する直前に勝者の広告が決定します。結果として、広告主は無駄のない予算活用で見込み客に効率的にアプローチでき、媒体社は競争原理によって収益性の高い取引を実現できます。

Cookie（クッキー）とクッキーレス時代の変化

クッキーは、長らくディスプレイ広告においてターゲティングや効果測定に欠かせない技術でした。特にサードパーティクッキーは、複数サイトをまたいだユーザーの行動履歴を追跡し、リターゲティングなどの配信を可能にしていました。

しかしプライバシー保護の流れが強まる中で、主要ブラウザによるサードパーティクッキー制限が進み、従来の手法は利用が難しくなっています。代替手段としては、ファーストパーティデータの活用、コンテキストターゲティング、IDソリューションなどが検討され、クッキーレス時代に対応した新しい配信モデルが模索されています。

計測とトラッキング技術（ピクセル/タグ）

ディスプレイ広告の効果を正しく把握するには、計測とトラッキング技術が不可欠です。代表的な方法にピクセルタグがあります。これはWebページや広告に埋め込まれ、読み込まれることでユーザーの閲覧やコンバージョンを記録します。また、JavaScriptタグも広く使われています。これにより、CTR（クリック率）やCVR（コンバージョン率）などの指標を可視化し、運用改善に役立てます。今後は、プライバシーを考慮したサーバーサイドトラッキングや匿名化データ分析の導入が進むと考えられ、広告効果測定の方法も進化しています。

ディスプレイ広告のメリットとデメリット

この章では、ディスプレイ広告を活用するメリットと注意点を整理します。

メリット

ディスプレイ広告には、幅広いユーザーにリーチできる点や、視覚的な表現を生かして強力に訴求できる点など、多くのメリットがあります。リスティング広告が顕在的なニーズ層への即効的なアプローチに強いのに対し、ディスプレイ広告は潜在層へ認知を広げ、長期的なブランド形成にも寄与します。さらに、ターゲティング精度の高さやリターゲティングの仕組みにより、効率的に成果へと結びつけやすいことから、幅広い業種・目的で活用されている広告手法です。

幅広いリーチと認知度向上

ディスプレイ広告の大きなメリットの1つは、Web上で膨大な数のユーザーにアプローチできる点です。リスティング広告が「能動的に情報を探す層」に限定されるのに対し、ディスプレイ広告はニュースサイトやSNS、アプリといった日常利用の場面に自然に表示されます。そのため、購買意欲が顕在化していない潜在顧客にもメッセージが届けられるのが特徴です。

ブランド認知の初期段階においては、繰り返し視覚的に接触することで信頼感や興味を醸成します。特に新商品や新サービスのローンチ時に活用することで、効率的にターゲット市場に存在を示し、短期間での認知拡大が期待できます。

ビジュアルを生かした強い訴求力

テキストに加え、画像や動画を用いて訴求できるのもディスプレイ広告ならではの強みです。人間は視覚から多くの情報を得るため、魅力的なデザインや映像は感情に働きかけ、記憶に残りやすい傾向があります。商品パッケージや利用シーンを直感的に伝えられるほか、動画を活用することでストーリー性を演出し、ブランド体験を具体的に訴求できます。このような自由度の高い表現力によって、売上促進だけでなく企業イメージの構築にも有効です。

ターゲティング精度の高さ

ディスプレイ広告は「広く届ける」だけでなく、精度の高いターゲティングも可能です。ユーザーが閲覧したWebサイトの閲覧履歴、興味関心、地域、デバイス、行動データなどを基に、広告配信するターゲットを細かく設定できます。

例えば、アウトドア用品を販売する場合、キャンプ関連サイトを頻繁に訪問するユーザーや、特定地域で開催されるイベントに関心を示す層に絞って配信することが可能です。ターゲットを絞ることで商品に興味がない層への配信を防げるため、広告費の無駄を抑えながら関連性の高いユーザーにのみアプローチできます。さらに、近年はAIや機械学習が進化し、ユーザー行動を予測して自動的に配信最適化が行えるため、従来以上に広告効果の最大化が可能になっています。

リターゲティングによる成果促進

一度Webサイトを訪れたものの購買や登録に至らなかったユーザーに再度アプローチできるのが、リターゲティング配信の強みです。例えばECサイトでは、カートに商品を入れたまま離脱したユーザーに対して、関連商品や特典を提示して検討段階から購入へと後押しできます。こうした再アプローチの仕組みはコンバージョンの改善に直結し、広告費あたりの成果（ROAS：広告費用対効果）の向上に大きく貢献します。そのため、ディスプレイ広告において欠かせない配信方法といえます。

デメリット

ディスプレイ広告は多くのメリットがある一方で、いくつかの注意点もあります。代表的なものとして、リスティング広告に比べてクリック率が低くなる傾向や、長期接触による広告効果の薄れが挙げられます。また、広く配信できる反面、興味関心が薄い層にも届くことで無駄なコストが発生するリスクもあります。さらに、不適切な媒体への掲載によるブランド毀損の懸念もあり、効果を最大化するためには運用や配信先管理の工夫が不可欠です。

クリック率の低さとバナーブラインドネス

ディスプレイ広告はリスティング広告と比べてクリック率が低くなりやすい傾向があります。ユーザーの目的はあくまで「コンテンツ閲覧」であるため、広告が視界に入っても行動に直結しにくいのです。また、長期間にわたり広告に接触していると「バナーブラインドネス」と呼ばれる現象が起こり、効果が薄れる恐れもあります。この現象はブランドの露出価値を下げるだけでなく、広告費の効率低下にもつながります。そのため、デザインの更新、有益なコンテンツ型広告の導入、配信先の分散など対策が欠かせません。

広告費消耗・無駄クリックのリスク

ディスプレイ広告は広範囲に届けられる反面、購買の可能性が低い層にも配信されるため、クリック課金の場合には無駄なコストが発生するリスクがあります。特に、誤クリック（誤タップ）や興味関心が薄い層のクリックなど、広告からの流入が増えても成果にはつながらないケースもあります。

また、競合が多い業界では入札価格が高騰することもあり、適切な予算管理を行わなければ費用対効果が悪化する恐れがあります。こうした課題への対策としては、配信対象を精査しターゲティングを厳密に行うこと、除外設定を活用することが重要です。さらにコンバージョン指標を明確にし、ROIに基づいた運用が推奨されます。

ユーザー体験やブランド毀損の懸念

過剰な広告表示や不適切な媒体での掲載は、ユーザー体験を損ないブランドイメージを傷つけるリスクを伴います。閲覧している記事とまったく関係のない過度に目立つ広告や、誤クリックを誘発する設計は、ユーザーに不快感を与え逆効果となりかねません。

また、不適切なコンテンツが掲載されているサイトに広告が掲載されると、ブランドがそうした内容を支持していると誤解される恐れもあります。こうしたリスクを防ぐため、近年ではブランドセーフティの導入や配信先の厳格な管理が重視されています。長期的にプラスの効果を得るには、ユーザーとの信頼関係とブランド価値の保護が不可欠です。

代表的な広告フォーマットと選び方

この章では、ディスプレイ広告の代表的な3つのフォーマットであるバナー広告・ネイティブ広告・動画広告について特徴と選び方を解説します。

バナー広告

バナー広告はディスプレイ広告の中でも最も広く利用されている形式で、Webサイトやアプリに画像や動画の形で表示されるビジュアル中心の広告です。Web広告が初めてでも導入しやすく、比較的低予算から始められる点が大きな魅力です。サイズやフォーマットの標準化が進んでおり、媒体に合わせて柔軟に表示させることができます。

クリックによるWebサイトやランディングページ（LP）への誘導を強化でき、幅広いユーザー層に訴求する用途に適しています。一方で、表示頻度が高いためユーザーが見慣れてしまい、クリック率が低下する「バナーブラインドネス」という課題も存在するため、定期的にデザインを変えるなどの工夫が成果を上げるポイントです。

静止画とアニメーションバナー

バナー広告には大きく分けて静止画タイプとアニメーションタイプの2種類があります。静止画はシンプルな画像で構成され、制作時間やコストを抑えながらも基本的な訴求が可能です。一方で、アニメーションバナーはGIFなどを用いた動きのある表現が可能で、視覚的なインパクトを与えやすく、情報量も多く盛り込めます。ただし、動きが派手すぎるとユーザーに煩わしさを与えてしまう場合もあるため、ブランドイメージを損なわないバランスが求められます。

静止画：低コスト・短納期だが、アニメーションに比べて訴求力が弱くなりやすい
アニメーション：動きで注目を集めやすいが、作成に工数がかかる

活用シーンと注意点

バナー広告はキャンペーン告知や新商品の認知拡大に有効で、特に短期的なプロモーションに適しています。ただし、クリック率はリスティング広告に比べると低い傾向で、単に表示回数を増やすだけでは費用対効果が下がります。そのため、狙いたいターゲット層や時間帯、媒体の閲覧傾向を意識して設計することが重要です。また、強烈すぎる誘導文句や誇張表現を避け、ユーザー体験を考慮した広告内容にすることも信頼性を維持するためのポイントになります。

ネイティブ広告

ネイティブ広告は、掲載される媒体のデザインやコンテンツに自然に溶け込む広告形式です。ユーザーに違和感を与えにくく、記事やフィードの一部として認識されやすいため、クリック率の高さや広告に対する抵抗感の少なさが特徴です。通常のバナー広告に比べて自然に閲覧・クリックされることが期待でき、スマートフォン利用者やSNS上での展開に特に有効です。ただし、広告であることを明示する必要があり、ステルスマーケティングと誤解されないような配慮も求められます。

コンテンツへの自然な溶け込み

ネイティブ広告の最大の強みは、ユーザーに違和感を感じさせずに広告を表示できる点です。記事風の構成やニュースフィード内での広告表示により、自然にユーザーが情報を受け取れるため、読み手の興味関心に寄り添った訴求が可能です。特に、ブランドストーリーや商品紹介記事の形で展開すると、広告よりもコンテンツとして受け止められるケースが多いため、効果的にエンゲージメントを高められます。

ユーザー体験を損なわない仕組み

ネイティブ広告が支持される背景には、ユーザー体験を重視する仕組みがあります。過度に目立つデザインではなく、媒体の流れに沿った広告スタイルがユーザーのストレスを軽減します。さらに、「広告」であることを示すラベル表示のルールを設けることで、透明性と信頼性を担保しつつ情報を届けることが可能です。

動画広告

動画広告は映像と音声を活用して強い訴求を可能にするフォーマットで、短時間で多くの情報を伝えられるのが特徴です。近年はスマートフォン利用拡大や通信環境の整備を背景に急成長しており、ブランドイメージを印象付ける施策に多く用いられています。静止画広告に比べて高い没入感を与えられるメリットがある一方で、制作費が高額になりやすく、配信設定にも適切な戦略が求められる点が課題です。効果を最大化するには、目的に応じた尺の選択や配信先メディアの特性理解が重要です。

長尺・短尺動画の違い

動画広告には数分間の説明的コンテンツを含む長尺タイプと、数秒～30秒程度に収めたインパクト重視の短尺タイプがあります。長尺動画はブランドストーリーや商品詳細を伝えたい場合に適しており、YouTubeや専用ランディングページで活用されることが多いです。一方で、短尺動画はSNSやディスプレイ広告枠で多く利用され、短い時間で注意を引き、その後の行動を促す目的に有効です。利用シーンによって長尺と短尺を組み合わせることで、認知から購買までの導線を設計する戦略的活用が可能となります。

YouTube・SNSでの展開方法

YouTubeやSNSでの動画広告は、ユーザーが日常的に利用するプラットフォーム内に自然に溶け込むように設計されています。YouTubeのインストリーム広告はターゲットユーザーの視聴行動に基づいた配信が行われ、特定の興味関心層に効果的にアプローチ可能です。一方で、InstagramやTikTokの縦型動画広告は短時間でのインパクトを狙えるため、若年層への訴求に非常に効果的です。各媒体のユーザー特性や視聴スタイルを理解し、最適なクリエイティブ形式を選択することが成果に直結します。

ディスプレイ広告の費用と課金方式

この章では、ディスプレイ広告の費用構造と代表的な課金モデル、さらには業界ごとの費用感や予算最適化の考え方を解説します。

課金方式の種類

ディスプレイ広告には複数の課金方式があり、目的や運用方法に応じて使い分けることができます。代表的な課金方式としてCPC、CPM、CPAの3種類で、それぞれ成果測定や適した用途が異なります。

CPC（クリック課金）

CPCは、広告が表示されるだけでは費用が発生せず、広告がクリックされたときにだけ費用が発生する課金方式です。広告主にとっては「確実に興味を持ったユーザー」への費用投下になるため、成果に直結しやすいメリットがあります。特に、限られた予算の中で効率よく見込み顧客を獲得したい場合に効果的です。

しかし、クリック単価はオークション形式で決まるため、競合が多い業界では単価が上昇しやすく、1クリックあたり数百円以上になるケースもあります。このため、単純なクリック数だけでなく、クリック後のコンバージョン率まで視野に入れた運用が求められます。

CPM（インプレッション課金）

CPMは、広告がユーザーの画面に表示された回数に基づいて費用が発生する仕組みで、1,000回表示（1,000imp）ごとに一定の費用が発生します。クリックされるかどうかに関係なく費用が発生するため、ブランディングや認知度向上を目的としたキャンペーンでよく用いられます。

多くのユーザーに広告を届けることに向いていますが、実際の行動（クリックや購入）につながらない場合もあり、CPAに比べると直接的な費用対効果を測定しにくい傾向があります。そのため、KPIとしてはCTR（クリック率）や広告の到達人数を重視し、短期的成果というより中長期的視点で利用するのが望ましい課金方式です。

CPA（成果報酬型）

CPAは、広告をクリックしただけでは費用が発生せず、実際にコンバージョン（商品購入や資料請求など）が発生した場合にのみ費用が発生する課金方式です。ROIを意識した広告主にとっては効率的で、無駄な費用を抑えつつ成果を最大化できることが特徴です。ただし、CPAを選択する場合は、広告配信の最適化ロジックにより成果が出にくくなる可能性があり、一定の配信ボリュームを確保できないこともあります。また、コンバージョンの定義によって費用の妥当性が変わるため、明確に指標設定を行った上で管理する必要があります。

費用相場と予算の最適化

ディスプレイ広告の費用は課金モデルによって変動し、また業種や時期、競合環境によっても変動します。ここでは、代表的な業界ごとの相場感と、季節性要因や入札調整に基づく最適化のポイントを解説します。

業界別の相場感

広告費の相場は業界ごとに大きく異なります。例えば、保険や金融系の業界では競争が激しく、CPCが1クリックあたり500円以上になることもあります。一方、飲食や小売などでは比較的安価なクリック単価（50〜100円程度）が相場です。以下に代表的な業界の費用感を示します。

業界	CPC相場	特徴
金融・保険	300〜500円	競争率が非常に高い
不動産	200〜400円	高単価商材のため入札単価は高め
小売・飲食	50〜100円	比較的低単価。認知施策に有効
教育・人材	100〜250円	リード獲得を目的とした出稿が多い

※CPC相場は目安です

このように、自社業界の目安を把握した上で、ROIを基準に費用配分することが重要です。

季節要因と入札調整

ディスプレイ広告の成果や費用は季節性の影響を大きく受けます。例えば、年末年始やボーナスシーズンには購買意欲が高まり、競争が増えることでCPCやCPMが上昇する傾向にあります。一方、オフシーズンでは単価が下がるため、少ない費用でも効率的な配信が可能です。そのため、年間を通じて配信計画を立て、オンシーズンには予算を厚めに、閑散期には費用を抑えてテスト的出稿を行うのが賢明です。

繁忙期には予算を増額し、入札単価も強化する
閑散期にはターゲティングを広げ、低コストで認知獲得を狙う
曜日や時間帯別に入札価格を調整し、最も成果の出やすいタイミングに配信を集中する

こうした入札調整を行うことで同じ予算でも成果を最大化でき、年間を通じたROIの向上につながります。

よくある質問（FAQ）

この章では、初心者が抱きやすいディスプレイ広告に関する代表的な疑問をFAQ方式で整理します。

ディスプレイ広告ってリスティング広告と何が違うの？

ディスプレイ広告とリスティング広告は混同されやすいですが、根本的な仕組みと役割が異なります。リスティング広告はユーザーが検索エンジンに入力したキーワードに基づいて広告が表示される仕組みで、ユーザーの明確なニーズに応じて広告が出稿される点が特徴です。

一方、ディスプレイ広告は検索行動ではなく、Webサイトやアプリの閲覧中に表示されるビジュアル広告で、潜在的なニーズを持つ幅広いユーザーにアプローチできます。例えば「今すぐ購入したいユーザー」にはリスティング広告が効果的ですが、「まだ検討段階の利用者」にはディスプレイ広告が適しており、それぞれの目的に応じて使い分けが推奨されます。

つまり、リスティング広告はニーズ顕在層向け、ディスプレイ広告は認知や潜在層向けという位置づけで理解するのが最も分かりやすいと言えます。

ディスプレイ広告は効果が出るまでどのくらいかかる？

ディスプレイ広告は配信を開始してすぐに効果が表れるケースもあれば、一定の期間を経て徐々に成果が出る場合もあります。特に初めて運用する場合、効果を測定するためには最低でも2〜4週間程度は状況を観察する必要があります。これは、ターゲティング精度の調整やクリエイティブの改善が一巡して初めて成果の傾向が見えるためです。

さらに、商品の購入検討期間が長い商材では、広告との接触からコンバージョンまで数週間から数カ月かかるケースもあります。したがって「即効性を期待する」よりも「検証と改善を繰り返す時間を考慮する」ことが大切です。長期的にPDCAを回すことで中長期的な費用対効果を高められるのが、ディスプレイ広告の特徴といえるでしょう。

中小企業でも少額で始められる？

ディスプレイ広告は大企業だけが利用できるものではなく、中小企業でも比較的低予算で導入できます。Google広告、Yahoo!広告などのプラットフォームでは、予算を柔軟に設定でき、月数千円からでも配信可能です。特にクリック課金型（CPC）モデルを選択すれば、クリックされた分しか費用が発生しないため、無駄な費用を抑えやすいのが利点です。

もちろん本格的な集客を狙うのであれば、数十万円規模の予算が望ましいケースもありますが、まずは小規模な配信でテストを行い、徐々に最適化しながら投資額を増やしていく方法が適しています。中小企業にとっても、「無理なく始められる柔軟性」と「ターゲットを細かく設定できる強み」があるため、手軽に市場でのニーズを試す施策として有効です。